河合雅司さんの『未来の年表　業界大変化　瀬戸際の日本で起きること』を読みました！

人口減少社会のなかで、これから日本でどんなことが起きるのかを示したシリーズの最新版です。






“未来予測”はあたらない。まあ、そうなんですが、0歳の子は20年後に20歳になりますし、20歳の子は20年後には40歳になる。今年生まれた子が100万人なら、今の時代、だいたい20年後100万人が20歳になるという予測はだいたいつくもの。それを元にしたのが『未来の年表』です。

今回は「業界」についてです。まあ、なんとなく聞いたことある話、それは知っている。みたいなこともありましたが、ざっくり今後の日本の未来を俯瞰するには良いですね。

“患者不足”の地域と“医師不足”の地域が出てくるとか。たしかに、コロナ禍になって、病院大事だよねとはなったけど、実際は地方の病院が過剰だったり、少なくとも歯医者さん多すぎやらとは思っているけど…。

葬儀場も需要は増えても売上増えないとか。需要は業界全体としてはしばらくあるけど、高齢者の数も減っている地域は需要が減っていく。しかも、続々と新規参入しているなかで、葬儀の規模縮小傾向はコロナ禍でさらに加速。背景にあるのは、亡くなる人が90歳超えている人が多いから。90歳以上になると友人はそんなに来れないし、近所の人とか、職場の…みたいな人はそんなにこないわけで、そうなると葬儀は規模を縮小していく。ちなみに、平均寿命が「男性81歳」「女性87歳」とされているが、若くして亡くなる方もいるわけで、90歳まで生存する割合は「男性27%」「女性52%」、最も死亡する人が多い「死亡年齢最頻値」は「男性88歳」「女性93歳」である。女性は半数が90歳以上生きるのだ。

公務員も、人気の職種とされているが、地方公務員は実は過疎地域に行くほど人が集まりにくい。子供の数がもともと少なく、地元から出ていく人も多い。そうなると、必要な人員が確保できない事態が発生する。

自衛隊も定員を割っている。定年を延長したり、民間企業でいう再雇用みたいなことをやっていて、国防を担う人材にも少子化の影響が年々増している。

ほか、過疎地域はインフラ(水道、道路他)の維持にもコストがかかる。当然、地元だけでコストを賄えないので都市部住民へしわ寄せが起きる。現在の政策では地方への移住促進や過疎地域の維持に向けられているが人口減少社会のなかでは「多極分散」していては、社会全体に負担がかかる。そのため「多極集中」して人口10万人程度の都市を分散することで各業種の商圏を維持していけるとのこと。

海外に目を向けると、中国や韓国、日本などの東アジアは今後、急速に高齢化と人口減少社会を迎える。東南アジアは現時点では人口増で勢いがあるが、今後その勢いはとまり、インド周辺が今後の人口の中心、そしてその後はアフリカのサハラ以南が世界人口の3分の1になるという。ヨーロッパは人口減少となるがアメリカは増加して、欧米は全体としては横ばいとなる見通し。


人口だけが全てじゃないけど、やっぱ気になっちゃうよね。ザ・過疎地域に住んでいますからね。今後、さぁ、どうなっていくんでしょうかね。